アセンションへの道程 〜ある外科医のスピリチュアル〜

アセンションを目指したある1外科勤務医のスピリチュアルおよびその周辺事項への探求をご紹介します

真実は? 9.11米国同時多発テロ事件 陰謀説


 私なんかよりも詳しくご存知の方はいらっしゃいますし、なんとなく疑いの目を持っている方は少なくないと思います、9.11米国同時多発テロ事件の陰謀説をあくまでも客観的にまとめてみます。オカルト主義者や陰謀論者の作り話も世に横行しておりますので、私が取り上げるものも、実は真実とは違う可能性があることをご容赦、ご理解ください。


◇「9.11米国同時多発テロ事件 陰謀説」の概要

 9.11テロについての公式見解は、「ウサマ・ビン・ラディン氏を筆頭とするアルカイダが引き起こした、米国の重要建造物を標的にハイジャックした旅客機を用いた自爆テロであり、この企てをアメリカ政府側は事前に知らなかった」というものであります。これに対して、米国政府はテロを知っていたが見逃したとする「見逃し説」と、積極的に米政府が引き起こした「自作自演説」が唱えられております。それぞれについて若干の解説をいたします。

1.見逃し説

 本年2月5日、「自称通称『イスラム国』その2 起源と背景:2度のアフガニスタン紛争とイラク戦争」と題して、イスラム国の起源を勉強いたしました。1979-1989年、米国(カーターおよびレーガン政権)、CIAは、旧ソ連のアフガニスタン侵攻に対抗するために、アフガニスタン各地で発生した旧ソ連への抵抗勢力、ムジャーヒディーンに武器や資金の提供を行う「サイクロン計画」を実施しました。そうして訓練、育成し武装化したムジャーヒディーンの中からアルカイダが発生したとされます。つまり、元々アルカイダは米国政府の支配下にあった組織であり、その実態がなんであるか、不透明な存在なのです。

 15.02.05「自称通称「イスラム国」その2 起源と背景:2度のアフガニスタン紛争とイラク戦争」

 また、オサマ・ビン・ラディン氏と言う人物は、建設業で財を成し、アメリカ、アジアおよび欧州に多数の支部と子会社60社以上を有し、石油および化学プロジェクト、遠距離通信および衛星通信に従事しているサウジ・ビン・ラディン・グループ(SBG)の創始者であるムハンマド・ビン・ラディン氏が22人の妻、55人の子供をもうけた、その17番目の子供とされます。ムハンマド・ビン・ラディン氏は、9.11米国同時多発テロ事件の際のジョージ・W・ブッシュ大統領の父親である、第41代アメリカ大統領、ジョージ・H・W・ブッシュ大統領とともにカーライル投資グループの大口投資家であり役員でありました。また、オサマ・ビン・ラディン氏の長兄であるサーレム・ビン・ラディン氏はジョージ・W・ブッシュ大統領がかつて経営していた石油会社の共同経営者でもありました。

ウサマビン・ラディンとジョージ・ブッシュ 写真

 以上の経緯から、9.11米国同時多発テロ事件当時のブッシュ大統領はオサマ・ビン・ラディン氏と旧知の仲であった可能性は高く、「アルカイダによるテロを知っていて見逃した」、「アルカイダによるテロを手助けした」、「アルカイダによるテロを依頼した」、と言う説であります。

2.自作自演説

 アメリカ政府とアメリカ軍が、遠隔操作の貨物機やミサイル、建物内に仕掛けた爆破解体用の爆薬を使って世界貿易センターのツインタワーやペンタゴンを破壊し、通説のような、アルカイダによるテロ事件であると報道機関を用いて演出した、とする説であります。この説を力強く指示する主張が、2005年、ブッシュ政権の労務省元主任エコノミストであったモルガン・レイノルズ(Morgan Reynolds)氏により以下のごとく成されております。

 *****

・「遠く離れたアフガニスタンのイスラム原理主義者の本部からの指示を受けて、19名のアラブ・テロリストによって911事件が引き起こされた」という政府見解こそが、おとぎ話のような「陰謀説」である。WTC崩壊に関する政府公式見解も、これと同様に、およそ納得しがたい。

・私は崩壊の公式見解は正しくないと信じている。そのような誤った分析に基づいた政策もまた誤りである。アメリカ政府の見解はきわめて脆弱なもので、プロによる解体作業だけがWTC崩壊の事実を十分に説明することができる事象だ。

・事態を困難にしているのは、分析を受ける前にFEMA(アメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁)が、WTCから証拠を取り去ってしまったことだ。

 ・WTC崩壊が解体行為によるものであったのであれば、911事件がアメリカ政府内部犯行であることが明らかにされるだろう。

・科学者や技術者、偏見のない研究者たちが911事件を解明するべきだ。しかし現在のアメリカの警察国家状態の下ではそれは難しい。爆破と建築の専門家たちは、911事件を分析することに対して、逮捕の恐怖を感じているからだ。

 *****


 この自作自演説は、上述の見逃し説と比較しても、公式見解、通説との差異は著しく大きく、しかしながら、現在では見逃し説に代わる陰謀説の主流となっております。


◇ 世界貿易センター ツインタワー倒壊における疑惑

 9.11米国同時多発テロ事件陰謀説の最も根幹をなすのが、世界貿易センタービル倒壊に対する疑惑であります。世界貿易センターのツインタワーは、ビルの外側は鋼鉄が網の目のように配されており、建設当時の主力ジェット旅客機のボーイング707が突入しても、全体に影響が及ばず崩壊しないよう設計されたと言われます。衝突で建物が傾いても木のように揺れて元に戻る構造になっていると、、、。
 実際には、世界貿易センターの7つのビルは、航空機の衝突とそれに伴う火災をきっかけに倒壊したとされ、その機序を説明する仮説として「パンケーキクラッシュ説」が採用されました。これは、ビルの各階の層が下の階へ落下することで、各階が順に押し潰されるようにして崩壊したとするものですが、この理論に異議を唱え、また航空機の衝突とは別に爆弾が使われたとの説であります。

1.ビル倒壊の順番・形態・スピード

 航空機が衝突した後の世界貿易センタービルがどうなるのか、多くのカメラがツインタワーに向けられておりましたので、ビルが倒壊する動画はいくつもあります。以下にYouTube動画のリンクを掲載しますが、誰が見ても、これも以下にリンクをご用意しました、ビルの爆破、解体を惹起するものだと思います。

 「一般人が撮影した世界貿易センター 北棟 倒壊の瞬間」YouTube

 「実際のビル解体映像」YouTube

 例えば、私個人の素朴な疑問をお話します。08:46、先にアメリカン航空11便の衝突を受けた北棟は93-99階の広いフロアに爆発が生じたため避難経路が失われ、それより上の階にいた人はほぼ全員が死亡したとされます。一方の南棟78-84階に、09:03、衝突したユナイテッド航空175便は斜めに外側に外れて突入したため、反対側の階段が損壊や延焼を免れたため、突入フロア以上でも延焼の少なかった部分にいた十数名は無事避難することができました。つまりビルの損傷が北棟と南棟とでは同等ではなく、南棟の方が北棟よりも軽度であったようです。
 しかしながら、南棟が倒壊したのは09:59と、10:28の北棟よりも先でありました。しかも、異なる損傷の程度であったにも関わらず、両棟が倒壊する映像はほぼ同じ形態であり、まるで録画されたビデオを再現されているようでした。14年前に、テレビの中継を生で観た際に、すごく大きな違和感を感じたのは、今、YouTubeを見ても同じであります。
 倒壊のスピードに言及する人もいます。「パンケーキクラッシュ説」によるビル倒壊ではあんなにも均一に、しかも自由落下に近いかたちで倒壊することはあり得ないとの見解です。ツインタワーの倒壊にかかった時間は15-20秒であり、その後に倒壊した第7ビルは6秒でありました。これは真空での自由落下の場合にかかる時間として計算された値の約1.5-2倍と、「自由落下に匹敵」とまでは行きませんが、「パンケーキクラッシュ説」ではここまで速くはないとの考え方です。

2.ジェット燃料による火災では鉄鋼は溶けない!?

 公式見解では、「パンケーキクラッシュ説」によるビルの倒壊は、突入した航空機から階下に流れ出たジェット燃料に引火して、その火災による熱でビルを支える鉄鋼が溶けて起こったとされています。これに対する異論として、下の写真の如く、ツインタワーの火災は黒煙を出しており、いかにも酸素が不足した燃焼のように思われます。このことから、鉄鋼を溶かすほどの温度には達していなかったのではないか?、との考え方があります。

燃えるツインタワー

 事実、上述のごとく南棟の爆発は均一ではなく、航空機が衝突した78-84階より上の階にいた十数人が、衝突階を通り過ぎて階段から避難しました。この人々の中には、鉄鋼を溶かすほどの温度ではなかったと証言している人もいます。

3.テルミット法が使用された可能性

 テルミット法(thermite process)とは、金属アルミニウムで金属酸化物を還元する冶金法の総称で、瞬間的に鋼鉄を切断する際に使用されます。金属酸化物と金属アルミニウムとの粉末混合物に着火すると、アルミニウムは金属酸化物を還元しながら鉄鋼を溶かすほどの高温を発生するとされます。

Thermite219.jpg

 ブリガムヤング大学物理学のスティーブン・E・ジョーンズ教授は、ビル地下の溶けた金属に対する調査から、テルミット法が用いられた形跡を発見しました。その発表後、教授は米国政府からの圧力でブリガムヤング大学の教授職を解雇されましたが、ジョーンズ氏は、「教授職を解雇されようとも真実はねじ曲げられない」と、現在も、その主張を続けております。

4.事前に行われた工事の証言

 サウスタワーで働いていたスコット・フォーブス氏の証言では、9.11の4-6週間前に上の階で、ドリルやハンマーなどの改装工事らしき音がずっと聞こえており、床が揺れるほどでしたが、1度見に行ったところ、ドアを開けたら奇妙なことに何もなかったとのことでした。また彼は09月08日から09日にかけて電気工事の名目で長い停電があり、停電中はビルのセキュリティも解除され誰でも入ることができたとも証言しています。

5.その他、爆発音の証言

 NBCテレビから現場取材に行ったパット・ドーソン氏は、「どちらかのビルでまた爆発があった」、「(救助に向かった)消防本部長によるとビルに爆発物が仕掛けられていた」と報道しました。その他、当時ビルにいた何人もの人が爆発音を聞いたと証言しております。


◇ 世界貿易センター第7号棟倒壊の疑惑

 旅客機の突入を受けた世界貿易センター、南北棟の倒壊から8時間遅れて、17:20、世界貿易センター7号棟(通称 ソロモン・ブラザーズ・ビル、47階建て)も倒壊しました。この原因および報道に疑惑の目が向けられております。

1.第7号棟倒壊の機序は?

 直接航空機が衝突したわけではない本ビルが崩壊したことについて、火災の熱で鉄骨の強度が落ちていたのに加えて、ツインタワーの崩壊による破片の直撃や大地震を上回る猛烈な縦揺れの影響で崩壊したとされております。しかし、第7号棟はツインタワーから最も離れた場所に位置している上に、もっと近くに建っていた第3-6号棟に比べると、事故直後は損傷の度合いも軽いように見受けられ、また火災がひどいようにも見えませんでした。それなのに、わずか6.5秒と言う速さで倒壊しており、その景色はやはり南棟、北棟と同等な、計画的ビル解体を惹起するものでありました。

2.BBCの7号棟倒壊報道への疑惑

 さらに、今尚、説明がつかない事柄もあります。7号棟の倒壊は、「ソロモン・ブラザーズ・ビル」の呼称で、実際より早い午後4時54分に英国放送協会(BBC)が報じています。「たった今、ソロモンブラザーズビル(7号棟ビル)が崩壊したという情報が入ってきました」と倒壊を知らせるキャスターの背後には7 号棟はしっかり立っており、カメラの切り替えがないまま17時20分となったときにビルは崩れました。

 「実際の倒壊以前に7号棟の倒壊を報道したBBCの報道」YouTube


◇ 国防総省本庁舎(ペンタゴン)突入航空機への疑惑

 国防総省本庁舎(以下、ペンタゴン)には、09:38、ハイジャックされたアメリカン航空77便が突入、爆発炎上しました。これに対しても否定する証言、理論が多数あります。

1.突入したのは巡行ミサイルであった!?

 ペンタゴンに突入したのは巡行ミサイルであると証言する目撃情報が多数あります。米国CNNは、9.11、ペンタゴン攻撃直前にペンタゴン上空を航行していた飛行機を撮影した画像を保有しており、これが一般の旅客機ではなく、アメリカの軍用機のE4-Bに外形が酷似していると指摘する番組を2007年に放映しました。また同じ番組の中では、アメリカ政府公式報告の中に、この飛行機に関する言及がないことも指摘しております。USA Todayの記者マイク・ワルター氏は、ペンタゴンへの攻撃の瞬間を目撃しました。彼がCNNに対して、ペンタゴンを攻撃した飛行体は「巡航ミサイルのように飛んできた」と語っております。

2.旅客機の残骸は全くない!?

 普通の航空機墜落では、機体の一部や、乗客の遺体、スーツケースなどの遺物が散乱するものです。ペンタゴンに突入したとされるアメリカン航空77便ですが、現場の映像に機体の破片も乗客の遺体も全く写っていませんでした。焦げあとすらない機体の破片が1つ報道されたほか、焦げた破片も2例発表されたがいずれも突入したとされる757型機には使われていないものでありました。熱によりほぼ全ての残骸がほとんど消滅に近いかたちで残っていない、といった航空機事故はほとんど例がないとされます。本当にアメリカン航空77便が突入したのか、残骸からも疑問が湧いてきます。

3.小さすぎるペンタゴンの損傷

 突入したアメリカン航空77便、ボーイング757-200は100トン、全高44.7フィート、全長115フィート以上であり、これが最低時速400 km の速度で衝突していたと考えられます。ペンタゴンの建物の高さは78フィートでありますが、その損傷は最も外側の棟の、5階建ての1階部分のみだけでありました。旅客機の残骸が全く残らないほどの大爆発〜火災のわりにはペンタゴンの損傷はあまりにも不当とされております。


◇ その他9.11を陰謀であるとする根拠、証言

1.ユナイテッド航空93便の墜落跡にもなんの残骸もなし

 9.11米国同時多発テロ事件では、世界貿易センタービルとペンタゴン以外にも、40人の犠牲を出した航空機墜落事故がありました。同日、10:03、ユナイテッド航空93便がペンシルベニア州ピッツバーグ郊外シャンクスヴィルに墜落したとされます。しかし、下の現場写真の如く、墜落現場にはクレーターのようなものしかなく、ペンタゴンと同様に機体の破片は見られず、また乗客の遺体は1人も発見されませんでした。

ユナイテッド航空93便墜落現場

2.アーロン・ルッソ氏の証言;ニコラス・ロックフェラー氏からの提案

 アメリカの映画監督アーロン・ルッソは、2006年、インタビューに答えて、ロックフェラー一族で外交問題評議会上級メンバーであるニコラス・ロックフェラーから、911事件発生の11ヶ月前に、「New World Order構想」の実現計画の一環として以下のような話を聞かされ、ニコラス・ロックフェラーのグループに参加するよう勧誘された、と言います。

 ・これから「ある出来事」が起こる
 ・「ある出来事」によって、米軍はアフガニスタンに侵攻する
 ・さらに米軍はイラクに侵攻して油田を確保する
 ・中東に米軍基地を構築してこれらの地域を「New World Order」に取り込む
 ・これらの米軍侵攻の全てが、「巨大なでっち上げ」である

3.イタリア元大統領の謀略指摘発言

 イタリアのフランチェスコ・コシガ元大統領は、2007年11月30日発行のイタリアの日刊紙「コリエレ・デッラ・セーラ」のインタビュー記事の中で9.11事件は「米国政府の内部犯行だ」との発言をしました。氏は「イタリアの中道左派の最先端の人々は、この大規模な攻撃が、アラブ諸国に非難を向け、西側諸国をアフガニスタンとイラクの戦争に参加させるため、シオニスト(イスラエル民族主義者)の世界的グループの協力の下、米CIAとイスラエル諜報特務局により計画され、実行されたということを、熟知している」「この情報は、アメリカ、ヨーロッパの民主勢力に共有されている」と述べております。


◇ 9.11米国同時多発テロ事件から得られる利益は?

 もし仮に、多くの犠牲者を出したテロ事件をアメリカ政府が見逃した、あるいは自作自演したのであれば、それ相応の利益の還元があるはずです。ここに、二つの理由が挙げられます。一つは、誠につまらない個人の理由、「ブッシュ政権の低支持率」です。もう一つは、国家として極めて大きな、しかしそれも随分と自分勝手な、政治経済的理由、「戦争特需」であります。

1.ジョージ・W・ブッシュ大統領の支持率

 父親が第41代アメリカ大統領である、ジョージ・W・ブッシュ氏は、アメリカ史上最も接戦となった選挙戦を勝利して、2001年1月20日に大統領に就任しました。民主党候補で、後のノーベル平和賞受賞者でるアルバート・ゴア氏が、一般投票でブッシュの得票を50万票ほど上回っていましたが、選挙人投票でブッシュ氏が5票多く得票しました。実弟であるジェブ・ブッシュ氏が知事を務めるフロリダ州の、一般得票でゴア氏をわずかに上回り、25人の選挙人を獲得したためとされます。しかし、そのフロリダ州で選挙違反があったとの指摘もなされております。そうした理由もあって、親子二代目となったブッシュ政権の発足当初の国民支持率は低迷していました。
 任期9ヶ月目の9月11日、ニューヨークとワシントンD.C.で同時多発テロが発生し、3日後の9月14日、ブッシュ大統領は世界貿易センタービル跡地を見舞い、救助作業に当たる消防隊員や警察官らを拡声器で激励してリーダーシップを発揮しました。これによって、一時は、歴代トップだった湾岸戦争開戦時の父親ジョージ・H・W・ブッシュ大統領の89%をも上回る驚異的な支持率91%を獲得しました(下図)。

ジョージ・ブッシュ政権支持率 図

 9月18日には、「テロを計画、承認、実行、支援したと大統領が判断した国家、組織、個人に対してあらゆる必要かつ適切な力を行使する権限を与える」とする、一見、独裁政治にも繋がりかねない合同決議が上院98対0、下院420対1で可決されております。

2.戦争特需

 9.11米国同時多発テロ事件直後の支持率の急上昇を成し遂げたブッシュ政権は、早速、テロに対する報復攻撃を仕掛けました。9.11から1ヶ月も経っていない10月07日、アフガニスタンへの侵攻を開始、11月13日には北部同盟軍が首都カーブルを制圧し、タリバン政権は消滅しました。
 翌年の2002年になって、ブッシュ政権はイラクとアルカイダを結びつける論調を開始しています。「イラクの大量破壊兵器保有の可能性が世界の安保環境を脅かしている」、「フセイン大統領とアルカイダが協力関係にある可能性がある」などを開戦理由に2003年03月19日、イラクに対して「イラクの自由作戦」と称した侵攻を行いました。

イラク戦争写真

 当然のごとく、戦争では犠牲者が出ますし、国内の労働力を戦地に赴く損失もあります。しかしながら、社会現象なり事件なりに関連する形で発生する需要によってそれら必要とされる物品などの市場価値が上がり、好景気を博することを特需景気と言いますが、その最たるものとして、戦争特需があります。軍需産業の側にすれば「製品を使ってもらえる良い機会」であります。また直接戦争で消費される兵器関連の産業だけではなく、軍事活動で需要が増大する鉄鋼、エネルギー、食料、繊維など様々な方面に国家予算が投下され、それらに関連する企業に利益をもたらします。

3.政治家の石油産業や軍需産業との繋がり

 践祚特需と類似しているようですが全然違います。ブッシュ政権の中心人物らは、石油産業や軍需産業との深い繋がりがあり、戦争によって、特定の政治家に利益をもたらす、と言う見方です。具体例でご説明します。
 ブッシュ大統領は、1978年にアルブスト・エネルギーという石油ガス会社を創立しましたが、つぶれかけたところを他社に買収され、その後、同社を買収したハーケン社の取締役を90年まで務めました。ブッシュ大統領は、大統領就任後も石油業界と深い関係があることが指摘されております。そして、制圧した後のイラクの油田は米国が支配したのであります。
 チェイニー副大統領は、副大統領就任まで、世界最大の石油掘削会社ハリバートン社の最高責任者でありました。同社の子会社、KBRが競争入札なしにイラクの油田火災鎮火を請け負いましたし、同社は2001年に国防総省よりコストプラス方式で上限なしの10年契約を獲得しております。そこで支払われる報酬は税金で賄われます。

チェイニー副大統領 写真
リチャード・ブルース・チェイニー元副大統領

 数え上げたらキリがないほど、米国政府の要人らが関わる石油産業や軍需産業がイラク戦争前後に優遇され、巨額の富を得ております。これらはあくまでもイラク戦争前後の話でありますが、9.11米国同時多発テロ事件が発端であることは言うまでもありません。

 9.11米国同時多発テロ事件がブッシュ政権の支持率をアップし、さらにその報復攻撃としてアフガニスタンやイラクへの侵攻が行われたのは公式発表された事実でありますが、原因があって結果が後からついて来たと考えるよりも、結果を見越してその原因を引き起こしたシナリオだった可能性はあります。


◇ あとがきに代えて 9.11米国同時多発テロ事件 陰謀説を助長する嘘

1.現代の陰謀論者たちの傾向

 私個人は起こった出来事を冷静に見て客観的に判断するだけですが、入って来る情報に誤りがあることが多く、これは政府やマスコミの報道操作のみではありません。
 現代は、インターネットを通じたメディアが発達し、個人が自由にいろんなことを言える時代であります。インターネットのみならず、多くの語り部とされる人々が、エイジング思想や、裏の社会、医療の闇をいろんな場で説明しています。当然のごとく、スキャンダラスな出来事、オカルトや陰謀と言ったものに人々は色めき立ちます。そういう内容の本が売れて、「言ったもの勝ち」、言うなればフィクション作家としてお金儲けしているだけのような人がいらっしゃいます。
 そうした人々の論調の中には、無理な理論武装、曖昧なことへの断言、はっきり間違ったことを真実として伝えるはしばしばです。それらは、はっきり言って「嘘」であります。でも、「嘘」をついても、それは「個人が取捨選択すべき」との考え方からお咎めはなし、そういう時代であります。

2.世界貿易センタービルの米国、イスラエル二重国籍者は全員が無事!?

 さて、9.11 米国同時多発テロ事件において、世界貿易センタービルで働いていた米国、イスラエル二重国籍者4000人は、事件当日、全員が欠勤して無事であったと言う記事を多数、見かけます。その根拠として、「NHK解説委員 長谷川 浩 氏の変死」が挙げられています。以下のようなポスター(?)も作られています。

長谷川浩死のユダヤ疑惑

 2001年10月15日、NHK解説委員 故 長谷川 浩 氏が東京都渋谷区神南のNHK放送センターで転落死しました。遺書などはなく、「事件性はない」との扱いで終わりました。多くの解説が、この故長谷川氏が、9.11事件当日の世界貿易センターでの被害者の国籍を調べていて、米国、イスラエル二重国籍のユダヤ人4000人全員が欠勤していたことを突き止め、これを発表しようとしていた矢先に殺害されたと述べております。
 本当のところは、そんな事実はありません。真実は、事件発生当初、各国大使館が自国民の安否を確認し、イスラエルではニューヨークに4000人前後が滞在しており、そのほぼ全員が無事であることを確認したとのことです。それが世界貿易センターに勤める米国、イスラエル二重国籍者4000人にすり変わり、この人々が当日、同時に欠勤して、難を逃れた、すなわち、9.11はユダヤ金融資本による陰謀で、それを彼らは事前に知らされていたとの作り話です。そもそも、前提からしておかしくて、世界貿易センタービルにユダヤ人ばかり4000人も勤務していないでしょう。

3.陰謀はあったかも知れないが、その説を後押しする「嘘」に注意!

 他にも、日本テレビアナウンサ―の故 米森 麻美さん(享年34歳)の死を9.11と結びつける話もあります。詳しくは別に譲りますが、どう考えてもこじつけのように思います。いろんな確からしい疑惑と、それらを修飾するかのごとく、「嘘」、「インチキ」が横行しているのが事実です。「真実は?」と題して、歴史的事実を検証して行くにあたり、このあたりの世情にも考慮が必要と考える次第です。


関連記事
スポンサーサイト