アセンションへの道程 〜ある外科医のスピリチュアル〜

アセンションを目指したある1外科勤務医のスピリチュアルおよびその周辺事項への探求をご紹介します

自称通称「イスラム国」その2 起源と背景:2度のアフガニスタン紛争とイラク戦争


 イスラム過激組織「イスラム国」による日本人人質事件で、ついにフリージャーナリストの 後藤 健二 氏(47歳)が殺害された映像が流れて、自体は最悪の結果となってしまいました。先に殺害されたとされる 湯川 遥菜 氏と併せて、テロに対する強い怒りを覚えると同時に、遺族の方々への哀悼の念を申し上げ、謹んでご冥福をお祈りいたします。

後藤さん殺害映像ニュース 図

 昨年12月18日、「自称通称『イスラム国』について」と題して、1)「サラフィー・ジハード主義」、2)イスラム国の概要、3)イスラム国の発祥とこれまでの記事、4)世界大戦から滅亡の道を歩んだオスマン帝国、5)イスラム国の理念と主張としてサイクス・ピコ体制の打破、6)その戦力、などについて触れました。今回、この「イスラム国」の起源/背景として、間接的あるいは直接的に関係すると思われるアフガニスタン紛争とイラク戦争について勉強してみました。なお、ここでは、これら紛争が「9.11アメリカ同同時多発テロ事件」を発端としていることを前提といたします。


◇ 旧ソ連のアフガニスタン侵攻からアルカイダの起源とタリバン政権まで

 まずは、言葉の意味を理解する目的もあり、「9.11アメリカ同同時多発テロ事件」以前の背景について、極々簡単に、駆け足で触れて参ります。詳しい内容は別に譲ります。

1.旧ソビエト連邦のアフガニスタン侵攻とムジャーヒディーン

 今から36年も前の話になりますが、1979年、旧ソビエト連邦(旧ソ連)がアフガニスタンに侵攻しました。これはその前年、1978年、アフガニスタンに共産主義政党であるアフガニスタン人民民主党による政権が成立したことに端を発します。この政権に対する抵抗が国内には強く、1979年には武装した抵抗勢力としてほぼ全土を支配するに至りました。政権政党である人民民主党政権が旧ソビエト連邦に軍事介入を要請しました。旧ソ連軍は1979年12月24日より軍事介入を開始しました。

 人民民主党政権による要請で旧ソビエト連邦のアフガニスタン侵攻が始まった

アフガニスタンとその周辺国 図

 これに対して、1978年より発生したアフガニスタン各地の反政府ゲリラは、自分たちの闘争をアフガニスタンのイスラムを防衛するジハード(聖戦)と位置付け、自らを「ムジャーヒディーン」と名乗りました。ムジャーヒディーンとはアラビア語で「ジハードを遂行する者」を意味するムジャーヒドの複数形であります。これらの勢力は軍事介入して来た旧ソ連軍に対しても激しく抵抗しました。

 旧ソ連軍に抵抗した勢力 ムジャーヒディーン は「ジハードを遂行する者」の意

2.旧ソ連の軍事介入への賛否とモスクワ五輪ボイコット

 旧ソ連の軍事介入については、政権政党であるアフガニスタン人民民主党の要請を受けてのことであり、貧しい同盟国を救助しに行った行為、あるいはイスラム原理主義のテロリズムを封じ込める為の攻撃、と言う評価もあります。

 旧ソ連の行為に貧しい同盟国の救助、イスラム原理主義のテロ封じとの評価

 しかし、主として欧米諸国、旧ソ連と対峙する国々は、主権国家への正当な理由のない侵略行為だと見なし、1980年開催のモスクワ・オリンピックでは、アメリカ合衆国とそれに追従する日本、西ドイツ、韓国に加え、旧ソ連と対立関係にあった中国、イラン、パキスタンといった旧ソ連の軍事的脅威に晒されアフガニスタン同様の事態を恐れる諸国、および反共的立場の強い諸国など50カ国近くが五輪への出場をボイコットしました。

 旧ソ連の行為を主権国家への正当な理由のない侵略行為とする評価
 米国、日本、西ドイツ、韓国、中国など50カ国近くがモスクワ五輪をボイコット


モスクワオリンピック 図

 1982年11月29日の国連総会では、旧ソ連軍はアフガニスタンから撤退すべきだとする国連決議 37/37 が採択されています。

3.サイクロン作戦とアルカイダの起源

 米国、ジミー・カーター大統領は、「ソビエトのアフガン侵攻は第二次世界大戦以降、平和に対する最大の脅威である」との声明を出し、1979年7月、旧ソ連軍の侵攻に対する反共ゲリラへの資金提供を認可する大統領令に署名しました。これを受けて、1979年から1989年にかけて、アメリカ合衆国中央情報局(CIA)が計画した、アフガニスタン紛争中のムジャーヒディーンに武器や資金の提供を行う計画のコードネームがサイクロン作戦(Operation Cyclone)であります。次代のロナルド・レーガン大統領も、海外の反ソ抵抗運動に対する支援を謳ったレーガン・ドクトリンの一環として計画を大いに拡大していきました。

 サイクロン作戦:アフガニスタン ムジャーヒディーンに武器や資金を提供する計画

ムジャヒーディンと会談するレーガン大統領
1983年 ムジャヒディンの指導者と会談する米国レーガン大統領

 現代において反米テロリストの代名詞のようになっているアルカイダは、このサイクロン作戦の名の下でムジャーヒディーンを訓練・育成し武装化させたことに始まったとされます。1984年、アフガニスタンのアラブ人ムジャーヒディーンを理論的に指導してきたムスリム同胞団のアブドゥッラー・アッザーム氏が教え子のウサマ・ビンラディン氏をパキスタンのペシャーワルに呼び入れ、アラブ諸国からアフガニスタンへ義勇兵を送り込む組織、マクタブ・アルヒダマト(MAK)を結成しました。この動きにイスラム集団の精神的指導者であるオマル・アブドゥル・ラフマーン氏やジハード団指導者のアイマン・ザワーヒリー氏などが合流し、35000人のムジャーヒディーンが世界各地からアフガニスタンに集結、軍事訓練キャンプを建設し、米国CIAやサウジアラビアの援助を受けながら、ゲリラ戦を主体として旧ソ連軍と戦いました。

 サイクロン作戦で支援を受けて発生したアルカイダ

 1988年、旧ソ連軍のアフガニスタン撤退の前に、闘争の舞台をイスラエルやカシミール、コソボ、アルジェリアなど世界各地の紛争地に求めるムジャーヒディーンが中心となって「アルカイダ」が組織されました。1989年、MAKのアブドゥッラー・アッザーム氏が何者かに爆殺されて、ビンラディン氏が指導者となりアルカイダが合流しました。

4.タリバン政権の樹立とアルカイダとの連携

 旧ソ連のアフガニスタン侵攻(1979-88年)後、旧ソ連に支援されていた共産主義政権を打倒したムジャーヒディーンたちが内輪もめから再び戦闘を始め、アフガニスタンは無秩序、無法状態に陥っていました。そうした現状を憂えてイスラム教に基づき治安と秩序の回復のために立ち上がったのがタリバンの起源とされます。1996年から2001年11月頃までアフガニスタンの大部分を実効支配し、アフガニスタン・イスラム首長国(タリバン政権)を樹立しました。ただ、この政権は、国際的には一部国家を除いて承認されておりません。

 旧ソ連撤退後の無法状態のアフガニスタンにタリバン発生

タリバン旗 図
タリバンの旗

 1996年、タリバン政権はウサマ・ビンラディン氏とアルカイダの幹部を客人としてアフガニスタンへの滞在を許可しました。これをもってアルカイダはその拠点をアフガニスタンに移しましたが、このアルカイダは「対米宣戦布告」を行うなどそれまで引き起こされていた数々の反米テロの黒幕と推定されており、当時の米国ビル・クリントン大統領は、タリバン政権にアルカイダを引き渡すように要求しましたが、タリバン政権はこれを拒否しました。しかし、アルカイダはイスラム諸国からも異端視されていた組織であり、そのためタリバンは周辺諸国から孤立し始めました。

 タリバン政権が受け入れたアルカイダ


◇ 9.11米国同時多発テロ後の米国政府の対応

1.9.11の概略と犠牲者数

 1996年、「タリバン政権」が発足してからも、政情不安がアフガニスタンに続いている2001年9月11日、米国に以下に示す航空機を使った4つのテロ事件が勃発しました。

 1)08:46 アメリカン11便(乗員乗客92名)世界貿易センタービルに突入爆発炎上
 2)09:03 ユナイテッド175便(同65名)世界貿易センタービルに突入爆発炎上
 3)09:38 アメリカン77便(同64名)米国防総省本庁舎 ペンタゴンに激突、爆発炎上
 4)10:03 ユナイテッド93便(同44名)ペンシルベニア州シャンクスヴィル墜落

 このテロで、世界貿易センタービルの2,602人、4機の旅客機に搭乗していた246人、ペンタゴンの125人など、計3,025人が犠牲になったとされております。

同時多発テロの新聞

アメリカ同時多発テロ貿易センター
航空機の衝突で炎上する世界貿易センタービル

2.米国政府の速やかな断定:9.11=アルカイダ

 アメリカ合衆国政府(ジョージ・W・ブッシュ大統領)は、事件後速やかに、このテロ攻撃がオサマ・ビンラディン氏をリーダーとするテロ組織、アルカイダによって計画・実行されたと断定し、同組織が潜伏するアフガニスタン・タリバン政権に対して引き渡しを要求しました。しかし、タリバン側は、「証拠があれば引き渡す。しかし、今の段階ではアルカイダのやったこととは断定できない。」と主張し、引き渡しを拒否しました。なお、このテロ疑惑について、アルカイダは否定も肯定もしておりません。

ジョージ・W・ブッシュ 図
米国ジョージ・W・ブッシュ大統領


◇ アフガニスタン紛争(2001年〜)

1.ビンラディンとアルカイダの引渡しを要求

 アメリカ同時多発テロ事件は、その損害の大きさでアメリカ合衆国を含む世界各国に衝撃を与え、北大西洋条約機構(NATO)はテロ攻撃に対して「集団的自衛権」を発動しました。上述の如く、同テロは、アメリカ政府によって、これまで数度に渡ってアメリカに対するテロを行ったウサマ・ビンラディンとアルカイダに首謀者の嫌疑がかけられました。アフガニスタンの9割を実効支配していたタリバン政権は、数度に渡る国連安保理決議によってビンラディンとアルカイダの引渡しを要求されていましたが、拒否し続けており、今回も拒否しました。

ウサマ・ビンラディン 写真
アルカイダ ウサマ・ビン・ラディン氏

2.空爆の開始からタリバン政権の転覆

 NATOは攻撃によってタリバン政権を転覆させる必要を認め、2001年10月2日、集団自衛権を発動、アメリカ合衆国とイギリスを始めとした有志連合諸国は10月7日から空爆を開始しました。11月13日には北部同盟軍が首都カーブルを制圧、タリバン政権は消滅しました。

3.その後のアルカイダとアフガニスタン

 これによりアルカイダは資金的・人員的に打撃を受けたとされ、これ以降アルカイダは個々の組織に分離しそれぞれが活動を行っているとされています。また、アフガニスタンは、国連の主導による復興と治安維持が行われていますが、南部を中心としてタリバン派の勢力が攻撃を行っており、アフガニスタンの治安は2010年現在も安定していません。


◇ イラク戦争

1.湾岸戦争後のイラク

 1991年の湾岸戦争の後にイラクが受諾した停戦決議(決議687)においては、イラクは大量破壊兵器の不保持が義務づけられていました。この達成を確認する手段として、国連は主に英米人で構成された国際連合大量破壊兵器廃棄特別委員会(UNSCOM)を設置し、イラクの兵器の保有状況、製造設備などを調査しました。イラク側もこれを受け入れ、1997年位までは大きな混乱はありませんでした。

2.イラクの細菌兵器の可能性と査察の拒否

 ところが、1998年、UNSCOMはイラクにはミサイルと核兵器は無く、化学兵器もほとんどないと考えてよいが、ただ生物兵器が疑問であるとする報告を行い、同年12月、空爆やイラク政府の非協力によりUNSCOMの査察活動は停止しました。1999年12月にはUNSCOMにかわり国際連合監視検証査察委員会(UNMOVIC)を設置するという国際連合安全保障理事会決議1284が採択されましたが、この採択ではロシア、フランス、中国が棄権しており、イラクも受け入れを拒否しました。

Iraq,_Saddam_Hussein_(222)
イラク サダム・フセイン大統領

3.タリバン転覆後のイラクとアルカイダの関連を主張

 2001年に就任した米国ジョージ・W・ブッシュ大統領は、就任直後から査察に対するイラクの非協力姿勢を問題にしていました。9月11日、アメリカで同時多発テロ事件が発生し、世界中からテロに対する非難やアメリカに対する哀悼のコメントが寄せられる中、イラク国営放送のコメンテーターは第一報として対米テロ攻撃を「アメリカのカウボーイがこれまで犯してきた人道への犯罪に対する果実だ」と論評しました。この報道は、アメリカ側のイラクに対する心証を悪化させたものの、アメリカ政府はテロ事件発生後一か月間はむしろイラク政府の関与に否定的なコメントをしていました。10月20日になって、イラクのサダム・フセイン大統領はアメリカ市民に対する弔意をはじめて示しましたが、アフガニスタンのタリバン政権を転覆させた翌年2002年になって、米国はイラクとアルカイダを結びつける論調を開始しました。

4.イラク・イラン・北朝鮮を「悪の枢軸」

 ブッシュ大統領は2002年初頭の一般教書演説において「悪の枢軸」発言を行い、イラク、イラン、北朝鮮は大量破壊兵器を保有するテロ支援国家であると名指しで非難しました。特にイラクに対しては、長年要求し続けた軍縮の進展の遅さと、大量破壊兵器の拡散の危険を重視し、2002年に入って政府関連施設などの査察を繰り返し要求しました。
 2003年3月17日、先制攻撃となる空爆を行った後、ブッシュ大統領はテレビ演説を行い、48時間以内にサダム・フセイン大統領とその家族がイラク国外に退去するよう命じ、全面攻撃の最後通牒を行いました。一方、フセイン大統領は、自国に向けた演説では徹底抗戦を主張していましたが、それまでに2通、そして最後通牒後に更に1通、計3通の同一内容の書簡をブッシュ大統領宛てに送りました。内容は「米政府が政権交代を求めなければ、あらゆる要求に完全に協力する用意がある」というものだったとされます。アメリカ側はこれら3通の書簡を全て受取り拒否した上で、2日後の3月19日に予告どおり、イギリスなどと共に「イラクの自由作戦」と命名した作戦に則って、侵攻を開始しました。

【米英からの公式発表による開戦理由】
 ・イラクの大量破壊兵器保有の可能性が世界の安保環境を脅かしている
 ・独裁者サダム・フセインが国内でクルド人を弾圧するなど多くの圧政を行っている
 ・度重なる国連査察の妨害により、大量破壊兵器の廃棄確認が困難である
 ・度重なる査察妨害、湾岸戦争の停戦決議である国連安保理決議687が破られている
 ・国際連合安全保障理事会決議1154でイラクに対して最終警告がされていた
 ・決議1441の「最後の機会」にもかかわらずずイラク側は査察に非協力的であった
 ・フセイン大統領とアルカイダが協力関係にある可能性がある

イラク戦争 図
イラク戦争

 正規軍同士の戦闘は2003年中に終了し、同年5月に米国ブッシュ大統領により「大規模戦闘終結宣言」が出ましたが、後にイラク国内での治安の悪化が問題となりイラク国内での戦闘は続行しました。2010年8月31日に米国バラク・オバマ大統領により改めて「戦闘終結宣言」と「イラクの自由作戦」の終了が宣言され、翌日から米軍撤退後のイラク単独での治安維持に向けた「新しい夜明け作戦」が始まり、そして2011年12月14日、米軍の完全撤収によってオバマ大統領がイラク戦争の終結を正式に宣言しました。

5.大量破壊兵器の有無とアルカイダとの関係

 イラク国内に入ったアメリカ軍は、大量破壊兵器の捜索を行いましたが、新たな大量破壊兵器および生物・科学兵器は発見されませんでした。拘束されたサダム・フセイン大統領は、FBIの取調べに対し、イラクが戦争前の査察に非協力的だったのは「大量破壊兵器を保持している事をほのめかす事でイランや国内の反政府勢力を牽制しようとした」ためで、化学兵器などの大量破壊兵器は「湾岸戦争後の国連の査察ですべて廃棄させられたため最初から無かった」と証言しています。
 また、2008年3月、アメリカ国防総省は正式に「フセインとアルカイダの関係を示す決定的証拠はない、認められるのはパレスチナ武装勢力との関係のみ」とする報告書をまとめました。

 大量破壊兵器は保有せず、アルカイダとの関係もなし

 結局、核兵器を含む、大量破壊兵器も細菌兵器もなく、アルカイダとの関係もないイラクが米英からの攻撃を受け、国家は滅ぼされたのでありました。


◇「イスラム国」要人たちはイラク出身

 前置きがものすごく長くなりましたが、ここで「イスラム国」の登場です。旧ソ連のアフガニスタン侵攻に始まって、アメリカ合衆国は、これに対してアルカイダを教育、支援して対抗しました。9.11が起こった後、米国は、このアルカイダ撲滅を目論みアフガニスタン紛争、イラク戦争をしかけました。こうした流れの中で、「イスラム国」は米国の攻撃を受けたイラク人によって作られた組織でありました。

1.アブ・バクル・アル・バグダディ

 サラフィー・ジハード主義組織「イスラム国」の指導者、カリフである、アル=バグダーディー氏は、イラク出身でバグダードのイスラム大学(現在のイラク大学)でイスラム学の学士・修士および博士号を取得した学者であり、2004年2月、アメリカ合衆国に対する抵抗組織の設立に関与した容疑で拘束され、キャンプ・ブッカに収容されました。

アル=バグダーディー 図

2.アブ・アリ・アンバリ

 バグダディの下の最高指導部「シリア担当」の人物、イラク出身の旧イラク軍将校で、米軍により拘束、収容された経験があります。

3.アブ・ムスリム・トゥルクマニ

 バグダディの下の最高指導部「イラク担当」の人物、イラク出身の旧イラク軍将校で、米軍により拘束、収容された経験があります。


◇ おわりに

 当然の如く、「イスラム国」の残虐な行為を容認する者ではありませんし、あらゆるテロ行為、全ての暴力、戦争に対して反対する立場に変わりはありませんが、その時代、その時代の必然性があって戦争が起こることは理解します。ただ、その中身において、詳しく調べてみると不可解な出来事、思わぬ発見に出会います。

 ・反米テロを繰り返したアルカイダは米国により支援を受けた
 ・米国で起こった9.11が以後のアフガニスタン、イラクでの戦争の発端となった
 ・2001年アフガニスタン紛争は米国がタリバン政権とアルカイダに対して行った
 ・米国が率先してイラク戦争を起こした

 こうして見ますと、いつの時代にも米国が主役でいることが解ります。そして、9.11米国同時多発テロについて、これがアルカイダの仕業ではなく、ブッシュ政権の米国政府による自作自演との疑惑があります。もし万が一、それが真実であったとすれば、米国はアフガニスタンのおいても、イラクにおいても、多数の無意味な死者を出し、そして、今、「イスラム国」による殺戮も、実は米国が大きな原因となっていると言わざるを得ないと考える次第です。9.11についてはまた別の機会にご紹介したく存じます。
関連記事
スポンサーサイト

管理者にだけ表示を許可する